無職で田舎移住して大丈夫？家の借り方や仕事の探し方を解説します

無職で田舎移住して大丈夫？家の借り方や仕事の探し方を解説します

「無職だけど田舎へ移住したい」「無職のまま田舎へ移住して転職できる？」

病気や何かの理由で仕事が出来ない、または転職のために会社を辞めて次の仕事が決まっていないといった所謂「無職」の状態の人の中には、このまま田舎へ移住したいと思っている人が少なくありません。

年収は下がっても良いから自然豊かな環境でのんびりと働きながら生活したい、都会の激しい競争や人混みに疲れてしまった、田舎で独立・起業し新しい事業やビジネスに挑戦したい等、その目的や理由はさまざまです。

そこで今回の記事では、無償のまま田舎へ移住するうえでチェックしておくべきポイントや方法、おすすめの自治体等について解説します。

ぜひ最後までご覧いただき、田舎へ移住を検討している皆様に向け参考にしていただければと思います。

無職のまま田舎へ移住する時に考えるべきこと

まず、無職であってもなくても新しい場所へ引っ越す際は事前にさまざまなことを整理して考えておくことが大切です。

例えば、なぜ移住したいのか。どんなところに住んでどんな生活を送りたいのか。家賃はいくらまでなら無理せず支払えるのか。といった自分の中の希望を箇条書きで良いので書き出してみましょう。

特にもともと都会出身で初めて田舎で暮らすという人の場合、頭でイメージしている理想と現実に差があるケースは多いため、慎重に計画を立てて進めることが重要です。

更に、費用を抑えて移住をするために以下の項目を確認しておきましょう。

費用を貯める

田舎へ移住をする前には現地に行き下見や物件探しをする必要があり、そのための交通費、宿泊費などの費用がかかります。

また、部屋が決まった後は敷金や礼金、家賃の前払い分等の初期費用やしばらくの生活費以外にも、車の購入が必要な場合は大きな金額がかかります。

「何とかなるさ」と資金を持たずに移住してしまうとすぐに生活が厳しい状況になる可能性が高いので、移住するまでの間にそれぞれにどれくらい費用がかかるのかを計算し、できるだけ余裕を持った額のお金を準備しておきましょう。

支援制度を活用する

国や自治体が移住者を支援するために「移住支援制度」を設けています。

引っ越しの費用や住居をリフォームする場合にリフォーム代の一部を補助してくれる等、自治体によって支援の内容はさまざまです。

その他に、農家になりたい人をサポートする就農支援といった制度もありますので、自分が活用できそうな制度はないかネットで調べてみると良いでしょう。

「地域おこし協力隊」に参加する

「地域おこし協力隊」とは、東京などの都市部から地方への移住を促進するために生まれた制度で、主に人口の減少が問題となっている地方へ若い人材の移住を促すために作られました。

”活動費”として安定した収入を得られ、その活動費には活動に必要なパソコンや車のリース、ガソリン代や家賃補助、研修費、起業する場合はそのために必要な費用も含まれています。

活動を通じて地域の方たちと交流し人間関係を築きやすいため、誰も知っている人がいない土地に移住する時に心強い制度でしょう。

デメリットとしては、活動費には上限が設定されていること、活動期間も最長3年と決められている点です。

気になる方は対象の自治体や参加の条件、具体的な活動内容の説明は各自治体のホームページ等をよく読んで受けるかどうか検討して下さい。

移住者を募集している自治体へ移住する

地方には過疎化や働き手の人手不足に悩んでいる地域や業種があり、積極的に移住者の受け入れを呼びかけている自治体が少なくありません。

そしてその中には”仕事付き”で移住者を募集している自治体もあり、無職の方にとっては田舎への移住と仕事の両方を一遍に叶えられるため非常におすすめです。

もちろんどんな職業でもあるというわけではないので、募集のある職種の中で興味があり自分のスキルを活かせるものがあれば、充実した田舎暮らしを実現できる可能性は高いでしょう。

仕事付き移住を積極的に呼びかけている主な自治体は、新潟県、長野県、茨城県、静岡県、沖縄県等があります。

無職で田舎移住した後の仕事の探し方

今は無職でも生きていくためにはいずれ仕事を見つけなければなりません。

移住先で仕事を見つける場合、ネットの求人サイトでどんな求人がどれくらいあるのかをあらかじめチェックしておくことがおすすめです。

都会では当たり前にある業種や職種も、地方に行くとまったく求人がない場合もあります。

現地のニーズを知ったうえで仕事を探しをする方がスムーズですし、自分のスキルや経験を活かせる求人のある地域を移住先の候補にした方が仕事が決まりやすいでしょう。

最近はリモートワークを取り入れた企業も増えたため、会社が認めれば都会の企業に在籍しながら田舎で暮らすという方法を選択できるケースもあります。

現在勤めている会社がIT系であれば、退職をする前に一度相談してみてはいかがでしょうか。

フルリモートの仕事も求人サイトで検索することが可能なので、調べてみると良いでしょう。

求人サイトの他に、自治体の管理する移住サイトにも求人情報が掲載されている場合があります。

また、各自治体に移住者に向けた相談窓口があるはずなので活用することもおすすめです。

無職で田舎へ移住して部屋は借りれるの？

移住するということは住む家を借りなくてはなりませんが、収入のない状態で入居審査に通るのかどうか不安ですよね。

確かに無職で部屋を借りるのは簡単な事ではなく、好きな物件を選べる可能性は低いでしょう。ここは粘り強く探していく必要があります。

そこで入居後に働く予定が決まっていない無職の状況でも部屋を借りられる可能性を少しでも高くするために必要なこと、対策を紹介します。

預貯金審査に対応してもらえる物件を探す

基本的に部屋を借りるには働いていることが前提になり、どこでどれくらい働いているのかということは審査の対象になります。

そこで無職の場合は仕事先ではなく「預貯金審査」を行ってもらえるかどうかを不動産会社に確認してみて下さい。

物件によっては家賃の支払いに問題はないと思われる預貯金があれば、審査に応じてもらえる可能性があるのです。

一般的に賃貸は2年ごとの契約が多いため、目安としては家賃の約2年分程度の預貯金があると良いでしょう。

親族に代理で契約してもらう

多くの賃貸借契約では、契約者と実際に入居する人が同じでないといけないという定めはありません。

そのため、例えばまだ働いていて安定した収入のある親や兄弟、親戚などに代理契約してもらうという方法もおすすめです。

ただし本人が契約するよりも収入の基準は高くされているケースが多く、おおよそ家賃の3年分程の収入があると安心です。

もし協力してもらえる親族がいる場合は相談してみましょう。

保証会社を利用する

最近は親などの保証人をつけずに始めから保証会社と契約することを必須としている不動産会社が増えてきました。

しかし無職の場合はそれだけではなく、連帯保証人をつけた上で更に保証会社を利用しなければならないというケースがあります。

保証会社の利用には保証料を支払う必要がありますので、契約をする前に支払いに問題ないかどうか費用についてしっかり確認しておきましょう。

無料で宅地・建物をもらえる自治体へ移住する

実は移住者に無料または格安で土地を貸与し、一定期間住み続けることで譲渡してもらえる自治体というのも存在しています。

一戸建ての住宅がほとんどなので、家族で移住を希望している方におすすめです。

例えば北海道の雄武町や宮城県の七ヶ宿町、東京都の奥多摩町、茨城県の境町等。

それぞれの自治体によって条件や内容は異なりますので、気になる方はぜひ自治体のホームページをチェックするか窓口に問合せてみて下さい。

まとめ

働き方の多様化により住む場所に縛られない働き方が人気となり、田舎へ移住する人がとても増えています。

その中には無職の状態で田舎移住を考えている人もおり、それは不可能なことではありません。

田舎は都会に比べ家賃や食費が安いため、無職とはいえしばらく生活できるだけの貯金があればやっていけるでしょう。

また、仕事付きで移住者を募集している自治体や条件を満たすことで家や土地の譲渡をしてくれる自治体、移住者に対する支援やサービスを設けている自治体もあり、そういった中から移住先を選ぶことでそれまで想像していなかったような仕事や人に出会えたり、本当にやりたかったことが見つかるかも知れません。

このサイトでは、他にも田舎暮らしや地方移住に関連する情報を発信しています。

田舎暮らしをして「こんなはずじゃなかった」という状態にならないためにも、ぜひ合わせて読んでいただければと思います。